瀬戸内の水辺で、三つの現場が動いている

尾道で6年ぶりに潮干狩りが復活した。岩国の錦川では園児たちが稚アユ3万匹を放流した。福山大学の研究チームは、藻場を食い荒らすアイゴの実態を水中カメラで記録した——。

一見バラバラに見えるこの三つのニュースを並べてみると、共通する構造が浮かび上がる。どれも「水辺の生き物が、人の暮らしと経済を支えている」という事実を前提にしていて、そしてどれも、その仕組みを維持するために表舞台には立たない誰かが動いている。

潮干狩りの復活を支えたのはクラウドファンディングに寄付した一人ひとりであり、稚アユ放流の裏には漁協の長年の種苗管理がある。アイゴの問題を可視化したのは、地道にカメラを沈め続けた研究者たちだ。

この記事では、「これは誰を楽にするか」という問いを軸に、瀬戸内の水辺で静かに回っている仕組みを読み解いていく。

—

尾道の潮干狩り——6年の空白を埋めたのは「仕組み」だった

尾道市向島の干潟で行われてきた潮干狩りは、地域にとって春の風物詩だった。家族連れが干潟に膝をつき、バケツにアサリを入れていく。その光景が途絶えたのは2017年——赤潮の大量発生によってアサリの資源量が激減し、開催は見送られた。

6年という時間は長い。行事が一度止まると、段取りを知る人が減り、道具が散逸し、「もう再開は無理だろう」という空気が漂い始める。実際、再開にあたって最も高いハードルは資金でも技術でもなく、「やれるという確信を取り戻すこと」だったと関係者は振り返る。

転機となったのは2023年に立ち上げられたクラウドファンディングだ。集まった資金は約300万円。内訳を見ると、干潟の整備費用、アサリの稚貝購入費、安全管理のための人員配置費、そして告知・運営にかかる事務経費——つまり、「イベントを一回やる」ための費用ではなく、「仕組みを一から組み直す」ための費用だった。

注目すべきは、この資金の出し手の多くが地元住民や尾道にゆかりのある人々だったという点だ。一口数千円の支援が積み重なって300万円になる。派手な大口寄付ではなく、小さな関与の総体が仕組みを動かした。

再開後の潮干狩りには約500名の参加が見込まれている。参加費や周辺の飲食・宿泊への波及効果を考えれば、300万円の初期投資は地域経済への呼び水として十分に機能する設計だ。ただし、本当に問われるのは来年以降——単年のイベントで終わるのか、毎年回る仕組みとして定着するのか。アサリの資源管理、干潟の環境モニタリング、運営ノウハウの引き継ぎ。復活の裏側には、来年の準備がもう始まっている。

—

錦川の稚アユ放流——「大きくなあれ」の声の後ろにある数十年の管理

岩国市を流れる錦川。園児たちがバケツを抱え、「大きくなあれ」と声をかけながら稚アユを川面に放す。ニュース映像としては微笑ましい、春の定番だ。

しかし、この場面の手前にある段取りに目を向けると、見え方が少し変わる。

放流された稚アユは3万匹。稚アユの種苗価格は地域や年によって変動するが、1匹あたりおよそ10〜30円程度とされる。仮に中間値の20円で計算すれば、3万匹で約60万円。これに輸送費、放流地点の選定、水温や流速の確認、当日の人員配置を加えれば、一回の放流にかかるコストは決して小さくない。

この費用を負担しているのは主に地元の漁業協同組合であり、その原資の一部は遊漁券の売上や行政の補助金だ。つまり、夏に錦川でアユ釣りを楽しむ釣り人が買う遊漁券——一日券でおよそ2,000〜3,000円——が、翌年の稚アユ放流の資金に回る。釣り人が川に立つことで、次の世代のアユが川に戻る。この循環が、数十年にわたって静かに回り続けている。

アユは単なる釣りの対象魚ではない。川底の石に付着した藻類を食むことで石の表面を清浄に保ち、他の水生昆虫や魚類の生息環境を整える。生態系の中で「掃除役」とも呼ばれるその機能は、川全体の健全性に直結している。稚アユの放流は、一種の魚を増やす行為であると同時に、川という生態系の基盤を補修する行為でもある。

園児たちが声をかけたあの3万匹は、夏には体長20センチほどに育ち、秋には産卵のために川を下る。その一部が翌年の天然遡上につながれば、放流に頼る比率を少しずつ下げられる——それが漁協が描く長期的な絵だ。子どもたちの体験学習と、漁協の資源管理戦略が、同じ川の同じ場面で重なっている。角度が違うのに、目指す先は同じだ。

—

アイゴという「厄介者」——見えない食害を可視化する地道さ

明るい話題の一方で、瀬戸内の水辺には静かに進行する危機がある。藻場の減少——いわゆる「磯焼け」だ。

藻場は海の生態系の土台にあたる。アマモやホンダワラといった海藻が茂る場所は、稚魚の隠れ家であり、産卵場所であり、多様な生物の食料供給源でもある。その藻場が、瀬戸内海の各地で目に見えて減っている。

原因の一つとして近年注目されているのがアイゴだ。体長30センチほどのこの魚は、背びれに毒棘を持ち、市場価値が低いため漁獲対象になりにくい。水温の上昇に伴い分布域が広がり、個体数が増加しているとみられている。

福山大学の研究チームは、瀬戸内海の藻場に水中カメラを設置し、アイゴの食害行動を直接記録した。映像には、群れをなしたアイゴが海藻を次々と食む様子が映っている。研究者の一人はこう語った——「数字だけでは伝わらない。映像で見せて初めて、漁業者も行政も『これは放置できない』と実感してくれた」。

この言葉には、研究の現場が抱えるジレンマがにじむ。データを取ること自体は研究者の仕事だが、そのデータを「伝わる形」に変換しなければ、対策の予算も人手も動かない。水中カメラを沈め、回収し、何時間もの映像を確認し、食害の頻度と量を定量化する——その作業は地味で、論文になるまでに時間がかかる。しかし、この地味な蓄積がなければ、「アイゴが藻場を食べている」という主張は印象論のままだ。

現在、駆除策としては刺し網による捕獲や、アイゴの食用利用の促進が検討されている。アイゴは鮮度管理さえ適切に行えば食用になるが、毒棘の処理に手間がかかり、流通に乗りにくい。「厄介者を資源に変える」という発想は美しいが、そこにも加工・流通・消費という仕組みの設計が必要になる。

—

三つの現場に共通する構造——「回る仕組み」をつくる人たち

ここまで見てきた三つの現場を並べ直してみる。

• 尾道の潮干狩り：クラウドファンディング → 干潟整備 → 観光客 → 地域経済 → 次年度の資源管理費
• 錦川の稚アユ放流：漁協の種苗管理 → 放流 → アユの成長 → 遊漁券収入 → 翌年の放流資金
• アイゴの食害対策：研究者の調査 → データの可視化 → 行政・漁業者の理解 → 対策予算の確保 → 藻場の回復

どれも一方通行ではなく、循環する仕組みとして設計されている——あるいは、設計されようとしている。そしてその仕組みを回しているのは、ニュースの見出しには載らない人たちだ。クラウドファンディングのページを設計した人、稚アユの水温管理を毎朝チェックした漁協職員、水中カメラのバッテリーを交換しに潜った大学院生。

瀬戸内の「水辺の生き物経済」は、こうした裏方の段取りの上に成り立っている。個人の熱意だけでは続かない。熱意を仕組みに変換し、仕組みが自走するまで手を離さない人がいて、初めて循環が回り始める。

—

今後の注目ポイント

短期的には、尾道の潮干狩りが来年も開催できるかどうかが試金石になる。初年度の集客と収支が、仕組みの持続可能性を測る最初のデータになるからだ。

錦川の稚アユについては、放流魚と天然遡上魚の比率の推移が重要な指標となる。放流に依存し続ける構造から、天然再生産が一定割合を占める構造へ移行できるか——これは数年単位で追うべきテーマだ。

アイゴの問題は、対策の「出口」が見えるかどうかにかかっている。駆除だけでは終わらない。食用利用、漁業者への買取価格の設定、加工施設の整備——「厄介者を経済の循環に組み込む仕組み」が描けるかどうかが、次の分岐点になる。

そしてもう一つ、三つの現場に共通して問われるのは、担い手の世代交代だ。仕組みは設計しただけでは回らない。次に引き継ぐ人がいて初めて、循環は止まらずに済む。錦川で「大きくなあれ」と声をかけた園児たちが、20年後に遊漁券を買う釣り人になっているかもしれない——その可能性を、少し楽観的すぎると笑わずに、仕組みの中に織り込んでおきたい。

水辺の生き物経済を支えているのは、生き物だけではない。生き物と人の間に橋を架け、その橋の点検を続ける、地味で確かな手仕事だ。

—