86歳の被爆者が県知事に問うた一言、全国から集まった高校生たちの結団式、そして海を越えてやってきた米兵遺族の広島訪問——この三つの出来事は、同じ時期にそれぞれ別の文脈で起きた。けれどもその輪郭を重ねてみると、ひとつの構造が浮かび上がる。「平和を問いかける側」が、静かに交代しつつあるということだ。

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箕牧さんの一言が照らした「問いの所在」

広島県被団協の前理事長・箕牧智之さん（86）が広島県知事に投げかけた言葉は、端的だった。「改憲決まったら従う？」——これは政策論でも法律論でもない。もっと手前にある、人間としての態度を問う言葉だ。

注目すべきは、この問いの「形」そのものだろう。被爆者が行政の長に対して投げかけたのは、要望でも陳情でもなかった。「あなたはどうするのか」という、一人称の覚悟を迫る問いだった。被爆者団体の活動は長年、署名や要請書という「仕組みの言葉」で動いてきた。箕牧さんがそこから一歩踏み出し、個人の言葉で問うたことの意味は小さくない。

被爆者の平均年齢は85歳を超えた。厚生労働省の統計によれば、被爆者健康手帳の所持者数は2024年3月末時点で約10万6千人。ピーク時の約37万人から7割以上減っている。数が減るということは、声の総量が減るということだ。だからこそ、一人の声の密度が上がる。箕牧さんの問いかけは、その密度の高さゆえに、報道を通じて広く届いた。

ただし、ここで立ち止まりたいのは「届いた先で何が起きたか」だ。知事がどう答えたか——その応答の内容もさることながら、この問いを受け取った側が、それを自分の問いとして引き受けたかどうか。問いかけは、受け手の中で再び問いになったときにはじめて「継承」と呼べるものになる。

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第29代高校生平和大使——29年続いた「仕組み」の厚み

広島で行われた第29代高校生平和大使の結団式。全国から選ばれた高校生たちが「広島・長崎の思い 世界へ」を掲げ、活動を開始した。

この取り組みで見落とされがちなのは、「29代目」という数字の重みだ。1998年に始まったこのプログラムは、すでに四半世紀以上続いている。つまり、初代の平和大使はいま40代半ばになっている。高校生が高校生のまま終わるのではなく、かつての大使が社会の各所に散らばり、それぞれの持ち場で「平和を語る回路」を持ち続けている——そういう構造がすでにできつつある。

仕組みが29年続くということは、毎年誰かが事務局を回し、選考を行い、結団式の段取りを整え、渡航の手配をし、報告会の場を設けてきたということだ。その裏方の積み重ねが、表に立つ高校生たちの言葉を支えている。個人の熱意だけでは29年は持たない。仕組みが人を育て、育った人がまた仕組みを支える——その入れ子構造こそが、このプログラムの本当の成果だろう。

今年の大使たちがどのような発信をするかはこれからだ。ただ、ひとつ確かなことがある。彼らは被爆者の「代弁者」ではない。被爆の記憶を直接持たない世代が、自分の言葉で平和を語るとき、そこには必然的に翻訳が入る。翻訳には必ず変化が伴う。何かが落ち、何かが加わる。その変化を「劣化」と見るか「更新」と見るかで、継承の意味はまったく変わってくる。

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被爆米兵遺族の広島訪問——「加害と被害」の外側にある回路

三つ目の出来事は、被爆で亡くなった米兵の遺族による広島訪問だ。

広島への原爆投下で命を落としたのは、日本の市民だけではない。当時、広島には撃墜されたB-24の搭乗員など、少なくとも十数名の米軍捕虜がいたとされる。彼らもまた、あの閃光の下にいた。森重昭さんをはじめとする市民研究者の長年の調査によって、その存在が一人ずつ明らかにされてきた。2016年、当時のオバマ大統領が広島を訪問した際、森さんと抱擁を交わした場面を覚えている人も多いだろう。

その延長線上に、今回の遺族訪問がある。彼らにとって広島は「敵国の都市」ではない。家族が最期を迎えた場所だ。追悼の感情に国籍はない——そう言い切るのは少し簡単すぎるかもしれないが、少なくとも彼らが広島の土を踏んだとき、「加害と被害」という二項対立の枠組みでは捉えきれない回路が開かれる。

この訪問が持つもうひとつの意味は、「問いかけの方向」が変わることだ。日本国内の平和運動は長く、日本人被爆者を起点として語られてきた。そこに米兵遺族という存在が加わることで、「誰が被害者か」という問い自体が揺さぶられる。戦争の構造は、どちらか一方だけが傷つくようにはできていない。その当たり前の事実を、遺族の存在が静かに、しかし確実に突きつける。

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三つの出来事を貫く構造——「問いかける主体」の多層化

ここまで見てきた三つの出来事を並べると、共通する構造が見えてくる。

箕牧さんは、被爆者という「当事者」の立場から、行政に対して個人の言葉で問いかけた。高校生平和大使は、直接の被爆体験を持たない世代として、仕組みに支えられながら自分の言葉を獲得しようとしている。米兵遺族は、国境の外側から、これまで日本国内で閉じていた問いの回路に新しい入口を開いた。

三者の角度はまったく異なる。けれども、その先にある問いは重なっている。「この痛みを、どう受け取り、どう語り直すか」——それが共通の問いだ。

重要なのは、これが「世代交代」という単線的な物語ではないということだ。箕牧さんの問いかけは、高校生の活動に「置き換えられる」ものではない。米兵遺族の訪問は、日本人被爆者の語りを「補完する」ものでもない。それぞれが独立した回路として存在し、互いに干渉し合いながら、問いの総量を増やしている。これは交代ではなく、多層化だ。

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継承とは「答え」ではなく「問い」を渡すこと

平和の継承について語るとき、しばしば「何を伝えるか」が議論の中心になる。証言の記録、映像のアーカイブ、教科書の記述——それらはすべて「答え」の形をしている。起きたことの記録であり、そこから導かれた教訓だ。

しかし、箕牧さんが知事に投げかけたのは答えではなく、問いだった。高校生たちがこれから向き合うのも、すでに用意された答えを暗唱することではなく、自分自身の問いを立てることだろう。米兵遺族が広島に来たのも、答えを求めてではなく、問いを共有するためだったのではないか。

継承において本当に渡されるべきものは、「答え」ではなく「問い」なのかもしれない。答えは時代とともに古びる。けれども問いは、受け取った人の中で新しい形に育つ。

被爆者の平均年齢が85歳を超え、手帳所持者が10万人を切る日も遠くない。声の総量は確実に減っていく。その中で、問いかける主体が多層化していることは、悲観ではなく、ひとつの希望の形だと思う。

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今後、見ておきたいこと

• 箕牧さんの問いかけへの応答：知事がどう答えたか、そしてその応答がどこまで公の議論として広がるか。問いが問いのまま消えないかどうかを、追いかけたい。
• 高校生平和大使の「翻訳」の質：被爆者の言葉を自分の言葉にするとき、何が残り、何が変わるか。その変化の中身にこそ、継承の実態が見える。
• 被爆米兵調査の進展：森重昭さんらの調査を引き継ぐ動きがあるかどうか。個人の執念で掘り起こされた事実を、制度として支える仕組みが生まれるかどうか。
• 被爆80年（2025年）に向けた動き：来年は被爆80年の節目にあたる。式典や事業の計画が具体化する中で、「誰が語るか」の設計思想に注目したい。

問いかける側が交代しているのではない。問いかける側が、増えている。その静かな変化の中に、平和の継承の新しい形が見え始めている。

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