広島市安佐北区の住宅団地で熊が目撃された。山口県内でも、岩国市や光市で犬の散歩中や伐採作業中に熊と遭遇する事例が続いている。同じ頃、広島市中心部では毒キノコの発見が相次ぎ、専門家が「分からないキノコは食べないで」と呼びかけた（出典：HOME広島ホームテレビ）。

熊と毒キノコ——まるで関係のない二つの出来事に見える。けれど、少し引いて眺めると、どちらも同じ構造の上に立っている。人と野生のあいだに敷かれていた「見えない線」が、静かに、しかし確実にずれ始めているという構造だ。

—

「初めて。怖い」——住民の声が映すもの

安佐北区の住民はこう語った。「初めて。怖い」。短い言葉だが、ここに二つの事実が詰まっている。一つは、これまで熊が来なかった場所に熊が来たという物理的な変化。もう一つは、住民がその変化に対して備えを持っていなかったという心理的な空白だ。

安佐北区は広島市の北部に位置し、山と住宅地が隣り合う地形を持つ。もともと「自然が近い」ことは住民にとって日常の一部だった。だが、「近い」ことと「入ってくる」ことのあいだには、これまで目に見えない緩衝帯が存在していた。里山の手入れ、畑の管理、集落の人の気配——そうした人間側の営みが、野生動物にとっての「ここから先は人の領域」という信号になっていた。

その信号が、少しずつ弱くなっている。

—

熊の出没が増えている背景——偶然ではなく、構造の変化

環境省の統計によれば、ツキノワグマの出没件数は2020年代に入って全国的に高い水準で推移している。広島県を含む中国地方も例外ではない。TNCテレビ西日本の報道では、山口県内でも複数の目撃情報が確認されている。

この現象を「熊が増えた」とだけ捉えるのは、少し正確さを欠く。もちろん個体数の変動はある。だが、より本質的な要因は熊の行動圏と人間の生活圏の重なり方が変わったことにある。

背景には複数の層がある。

第一に、里山の管理が後退していること。かつて薪炭林として人の手が入っていた山林は、燃料転換とともに放置され、藪が深くなった。藪は野生動物にとって身を隠しやすい移動路になる。山から住宅地への「通り道」が、人間が気づかないうちにつながってしまう。

第二に、耕作放棄地の増加。農林水産省の調査では、広島県の耕作放棄地面積は2000年代以降、増加傾向が続いている。放棄された畑に残る果樹や雑草の実は、熊にとって手軽な食料源になり得る。人が去った場所に、野生が入る。これは意志の問題ではなく、空白が埋まるという物理の話だ。

第三に、気候変動の影響。ブナやミズナラの豊凶——つまり山の実りの年ごとの振れ幅が大きくなっているとの指摘がある。凶作の年、山に十分な食料がなければ、熊はより広い範囲を移動する。人里に降りてくるのは、飢えた個体の「選択」というより、生態系全体の揺らぎの結果だ。

—

毒キノコが街に生える——もう一つの「境界のずれ」

広島市中心部での毒キノコの発見は、熊の出没とは異なるスケールの話に見えるかもしれない。しかし、構造は驚くほど似ている。

都市部の公園や街路樹の根元に毒キノコが生えるのは、土壌環境と菌類の生態が関係している。落ち葉の堆積、土壌の湿度、樹木の種類——これらの条件が揃えば、キノコは人間の都合とは無関係に発生する。問題は、都市に暮らす人々がその「野生の断片」を見分ける経験を持たなくなっていることだ。

かつて里山で暮らす人々は、食べられるキノコと食べてはいけないキノコを経験的に知っていた。それは学校で教わる知識ではなく、日々の暮らしの中で身体に刻まれる判断力だった。都市化が進み、自然との日常的な接触が減る中で、その判断力は世代を超えて受け継がれにくくなっている。

専門家が「分からないキノコは食べないで」と繰り返し呼びかけなければならないこと自体が、人と自然のあいだの「翻訳者」が不足していることを示している。

—

境界線は誰が引いていたのか

熊の出没も、毒キノコの出現も、野生の側が急に攻勢に出たわけではない。人間の側が、境界線を維持する仕組みを静かに手放しつつある——問題の核心はここにある。

では、その仕組みとは何だったのか。

草刈り、間伐、里山の巡回、獣害柵の点検、用水路の管理。どれも地味で、ニュースにはならない作業だ。しかし、これらの作業が積み重なることで、人と野生のあいだに「緩衝帯」が形成されていた。

広島県内の中山間地域では、草刈りの外部委託費用は1回あたりおよそ1万円から2万円程度とされる。年に複数回必要な場所もある。獣害防止柵の設置費用は、1メートルあたり数千円から1万円超。延長が数百メートルに及べば、個人や小規模な集落にとっては大きな負担になる。

そして、費用以上に深刻なのが「人」の問題だ。総務省の統計によれば、広島県の中山間地域における65歳以上人口の割合は40%を超える地区が少なくない。草刈りや柵の修繕といった肉体労働を担える人が年々減っている。仕組みの担い手が減れば、仕組みそのものが機能しなくなる。これは意欲の問題ではなく、構造の問題だ。

—

「これは誰を楽にするか」という問い

行政は鳥獣被害防止計画を策定し、捕獲や追い払いの体制を整えている。広島県も例外ではない。だが、現場で聞こえてくるのは「計画はあるが、動ける人がいない」という声だ。

ここで問いたいのは、「これは誰を楽にするか」ということだ。

新たな仕組みを考えるとき——ボランティアによる草刈りイベント、市民参加型の自然観察会、ドローンやセンサーを活用した獣害監視——どれも可能性はある。だが、それが「すでに疲弊している現場の人」をさらに忙しくするだけなら、仕組みとしては機能しない。

注目すべきは、いくつかの地域で始まっている「小さな実験」だ。例えば、里山管理を地域おこし協力隊の活動として位置づける自治体がある。草刈りや間伐を、移住者の「仕事」として成立させる試みだ。また、獣害対策をテーマにした地域学習プログラムを小中学校に導入し、次の世代に「境界線の意味」を伝えようとする動きもある。

どれもまだ小さい。けれど、仕組みというものは、最初はいつも小さい。

—

今後の注目ポイント

都市と野生の境界線が動いているという現象は、一過性のニュースではない。熊の目撃情報や毒キノコの発見は、その都度報じられるが、本当に見るべきはその背後にある「維持されなくなった仕組み」の変化だ。

今後、注視すべき点を三つ挙げる。

一つ目は、里山管理の担い手の変化。 従来の地域住民だけでなく、外部人材や企業の参入がどこまで進むか。仕組みの持続性は、担い手の多様性にかかっている。

二つ目は、技術の導入と現場の接合。 AIカメラやセンサーによる獣害監視は技術的には可能だが、それを設置し、データを読み、対応する「人」がいなければ意味がない。技術と人の接合点をどう設計するかが問われる。

三つ目は、住民の意識の変化。 「初めて。怖い」という声は、裏を返せば「これまで考えなくてよかった」ということでもある。境界線の存在に気づいたとき、人はそれを維持する側に回れるか。

—

熊が来たこと自体は、熊のせいではない。毒キノコが生えたことも、キノコのせいではない。どちらも、人と野生のあいだに誰かが——名前も知らない誰かが——長い時間をかけて敷いてきた「見えない線」が、少しずつ薄れているという、同じ話だ。

その線を引き直すのは、おそらく一人の英雄ではない。草を刈り、柵を直し、山を歩く——そういう地味な手の集積が、もう一度、境界線を描き直していく。

—