「減らす」から「足す」へ——海の栄養をめぐる常識が反転した

下水処理施設の排水規制を、あえて緩める——。

水質を「きれいにする」ことが正義だった時代に、広島県がその逆を選んだ。2024年シーズン、瀬戸内海の広島湾で起きたカキの大量死は「災害級」と呼ばれ、県内の養殖生産量は前年比で大きく落ち込んだ。その対策として県が打ち出したのが、33の下水処理施設を対象にした排水基準の緩和だった。海に流す窒素やリンの量を意図的に増やし、海の栄養を底上げする。これは単なる緊急措置ではない。半世紀にわたって「汚れを減らす」方向で設計されてきた瀬戸内海の水質管理を、根本から問い直す転換点になりうる。

この記事では、カキ大量死の構造的な背景、排水規制緩和がもたらす仕組みの変化、そして現場で海と向き合い続ける生産者たちの声から、「海の栄養を誰が、どう設計するのか」という問いを追う。

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カキ大量死——何が起き、何が重なったのか

広島県は全国のカキ生産量の約6割を占める。その中心地のひとつ、呉市音戸町周辺の養殖海域で、2024年シーズンに大量死が発生した。生産者によっては出荷量が例年の半分以下にまで落ち込んだとされる。

直接的な引き金とされるのは、赤潮——海水中の植物プランクトンが異常増殖し、海水の色が変わる現象だ。プランクトンが大量に死滅する過程で海中の酸素が急激に消費され、貧酸素水塊が発生する。カキは濾過摂食者であり、海水を大量に取り込んで餌となるプランクトンを濾し取る。その海水そのものが酸素を失い、有害な代謝物質を含んでいれば、カキは窒息し、あるいは中毒的に斃死する。

ただし、赤潮の発生そのものは珍しくない。広島県では例年、夏季を中心に赤潮注意報が発令される。問題は、その頻度と規模、そしてタイミングだ。近年、海水温の上昇によって赤潮の発生時期が前倒しになり、カキの成長期と重なるケースが増えている。加えて、瀬戸内海の「貧栄養化」——海の栄養素そのものが減りすぎている状態——が、プランクトンの種組成を変え、有害種が優占しやすい環境をつくっているとの指摘がある。

ここに構造的な皮肉がある。1973年に施行された瀬戸内海環境保全特別措置法（瀬戸内法）以来、瀬戸内海は「きれいにする海」として管理されてきた。工場排水や生活排水に含まれる窒素・リンの総量規制が段階的に強化され、水質は劇的に改善した。透明度は上がり、赤潮の発生件数も一時は大幅に減少した。しかしその「成功」の裏側で、海の基礎生産力——植物プランクトンが光合成で有機物をつくり出す力——が低下し、それを餌とするカキやノリ、アサリといった水産資源が痩せていった。2021年の瀬戸内法改正で「豊かな海」という文言が加わったのは、この矛盾への制度的な応答だった。

——つまり、カキの大量死は「汚い海」で起きたのではない。「きれいになりすぎた海」が、別のかたちで壊れた結果だ。

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排水規制緩和——仕組みを逆に回すという判断

広島県が対象としたのは、広島市・廿日市市・呉市などにある計33の下水処理施設。具体的には、放流水に含まれる窒素・リンの除去率を下げ、処理水中の栄養塩濃度を意図的に高める運用に切り替える。従来、下水処理場は「いかに栄養塩を減らすか」を技術目標として設計されてきた。その運転方針を反転させるわけだから、現場のオペレーションにも、法的な整理にも、少なくない調整が必要になる。

この施策が注目されるのは、単に「栄養を増やす」という結果だけではない。海の栄養バランスを、人間が意図的に設計し直すという行為そのものにある。

従来の水質管理は、いわば「引き算」の設計だった。汚染物質を減らし、排出基準を厳しくし、海をクリーンに保つ。その枠組みの中では、下水処理場は「海を守る防壁」だった。しかし今回の緩和は、下水処理場を「海に栄養を届けるインフラ」として再定義する試みでもある。同じ施設が、同じパイプを通じて、正反対の役割を担う。仕組みの意味が、目的の転換によって丸ごと変わる——この入れ子構造が、この政策の本質的な面白さだ。

もちろん、リスクがないわけではない。栄養塩を増やせば、赤潮のリスクも理論上は高まる。窒素とリンの比率（N/P比）によって優占するプランクトン種が変わるため、「どの栄養素を、どれだけ、いつ増やすか」という精緻な制御が求められる。兵庫県では先行して同様の取り組みが進められており、ノリ養殖の色落ち対策として下水処理場の季節別運転管理が試みられてきた。広島県の施策が、こうした先行事例の知見をどこまで取り込めるかが、成否を分けるひとつの鍵になる。

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生産者の手——海底にカキ殻を撒く人たち

制度が動く一方で、現場では生産者たちが自らの手で海を直そうとしている。

呉市の音戸かき生産組合は、カキ殻を漁場の海底に散布する取り組みを続けている。カキ殻は炭酸カルシウムを主成分とし、海底に沈めることでpHの安定化や微生物の付着基盤として機能する。1トンあたり約1,500円のコストは、個々の生産者にとって決して軽い負担ではない。それでも「自分たちの海は自分たちで手を入れる」という姿勢が、この取り組みを支えている。

2025年5月には、広島県の若手農林水産業者と県知事との意見交換会が開かれた。そこで生産者たちが求めたのは、排水規制の緩和だけではなかった。「栄養を増やした結果をどう測るのか」「モニタリングの仕組みはあるのか」「赤潮が増えたときに誰が責任を持つのか」——つまり、施策の「出口」の設計を問う声だった。

この問いは重い。栄養を「足す」政策は、「減らす」政策よりもはるかに複雑なフィードバックを必要とする。減らす場合は、排出量という単一の指標で管理できた。しかし足す場合は、海域ごとの水温・潮流・底質・プランクトン種組成といった多変量を同時に見なければならない。生産者たちが直感的に求めているのは、まさにその「見る仕組み」だ。

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誰が海の栄養を設計するのか——問いの構造

瀬戸内海の栄養管理をめぐる今回の転換は、三つの層が重なっている。

第一に、制度の層。瀬戸内法の改正から排水規制緩和へと至る法的・行政的な枠組みの変化。第二に、科学の層。貧栄養化と赤潮の関係、N/P比の制御、海洋生態系のモデリングといった知見の蓄積と限界。第三に、現場の層。カキ殻を撒き、筏を管理し、毎朝海の色を見て判断する生産者たちの経験知。

この三つの層が噛み合ったとき、はじめて「海の栄養を設計する」という行為が成り立つ。逆に言えば、どれかひとつが欠ければ、施策は空転する。制度だけが先行すれば現場が追いつかず、科学だけが精緻になっても行政が動かなければ実装されず、現場の経験知だけでは広域の制御はできない。

広島県の今回の判断は、少なくとも制度の層を動かした。科学の層では、広島大学や水産研究・教育機構などが海域モニタリングの強化に動いている。残るのは、現場の層——生産者たちの声と経験が、制度と科学のあいだにどう組み込まれるか、だ。

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今後の注目点

短期的には、2025年シーズンのカキ養殖への影響が最大の焦点になる。排水規制緩和が実施された海域で、プランクトンの種組成がどう変わるか。赤潮注意報の発令頻度に変化はあるか。カキの成育状況はどうか。これらのデータが、施策の「効いた・効かなかった」を判断する最初の材料になる。

中長期的には、この「足す」管理が他の瀬戸内海沿岸県にどう波及するかが問われる。兵庫県のノリ、香川県のハマチ、愛媛県の真珠——それぞれの水産資源が、それぞれの海域の栄養バランスに依存している。広島のカキで始まった実験が、瀬戸内海全体の栄養管理モデルへと展開するのか、それとも個別対応にとどまるのか。

そしてもうひとつ、見落とされがちだが重要な論点がある。下水処理場の運転方針を変えるということは、その上流——つまり私たちの生活排水のあり方にも目を向けることを意味する。台所から流れる水が、巡り巡って、カキの命を左右する。その回路を意識したとき、「海の栄養を設計する」という問いは、漁業者や行政だけのものではなくなる。

——瀬戸内の海は、きれいにしすぎた先で、もう一度「豊かさとは何か」を問い始めている。その答えを出すのは、制度でも科学でもなく、海の色を毎朝見ている人たちの手と、その手が届く仕組みの設計にかかっている。

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