同じ瀬戸内で、判断が三つに分かれた

2024年の夏、瀬戸内の花火をめぐる風景は一様ではなかった。呉市では夏の「呉海上花火大会」が見送られ、秋への代替開催に舵を切った。尾道市では江戸時代から続く「住吉花火まつり」が約1万3千発を打ち上げ、今年も海峡の夜を染めた。そして呉市の吉浦地区では、町制施行110周年を記念する花火大会が——地元企業の手で——新たに立ち上がった。

中止、継続、新設。同じ瀬戸内沿岸で、花火大会をめぐる判断がここまで分かれたことは少し珍しい。だが、その違いを「やる気の差」で片づけるのは雑すぎる。三つの判断の裏側には、それぞれ異なる財源構造、意思決定の回路、そして「誰が最後に責任を持つか」という問いへの答えがある。祭りを開くとは、つまり仕組みを動かすことだ。

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呉——夏を手放し、秋に賭ける判断

呉海上花火大会は、呉港を舞台に毎年夏に開催されてきた呉市の代表的な催事だ。しかし近年、運営を取り巻く環境は厳しさを増していた。

まず財源の問題がある。花火大会の開催費用は、打ち上げ費用だけでなく、警備・交通規制・清掃・臨時桟橋の設営など周辺コストを含めると数千万円規模に達する。コロナ禍以降、協賛企業の撤退や縮小が相次ぎ、従来の枠組みでは収支が成り立たなくなっていた。行政側の予算も、インフラ維持や福祉関連に優先配分される流れの中で、イベント経費の確保は後回しにされがちだった。

もうひとつは、運営体制の問題だ。花火大会の実務を担ってきた事務局機能が属人的で、担い手の高齢化や引き継ぎの停滞が指摘されていた。「やりたい人がいなくなったわけではない。やり方を知っている人が減った」——関係者のこの言葉が、状況を端的に表している。

そこで呉市は、夏の開催を見送る代わりに、新たな実行委員会を組成し、11月下旬から12月中旬の間に代替の花火大会を開催する方針を打ち出した。実行委員会には有識者、地元企業、行政関係者が参加し、従来の「行政主導＋協賛依存」型から、官民共同の企画運営型への転換を図る構えだ。

注目すべきは、この判断が単なる「延期」ではなく、運営構造そのものを組み替える試みだという点にある。夏の風物詩を秋に移すことへの賛否はあるだろう。だが、仕組みが壊れたまま惰性で夏に開催し続けるよりも、一度立ち止まって設計し直す——その判断には、少し覚悟がいる。秋の花火が成功するかどうかは、来年以降の呉の祭りの形を左右する分岐点になる。

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尾道——江戸から続く仕組みが、今年も回った

尾道の住吉花火まつりは、住吉神社の夏祭りとして江戸時代中期から続く。約1万3千発という打ち上げ数は、広島県内でも最大級だ。尾道水道の狭い海峡を挟んで、対岸の向島からも間近に花火が見える。観覧者は例年約30万人とも言われ、尾道の夏の経済を支える柱でもある。

では、なぜ尾道は続けられるのか。

ひとつは、財源の多層構造にある。住吉花火まつりの運営費は、地元企業の協賛金、商店街や町内会からの寄付、行政の補助金、そして観覧席の有料化による収入——これらが複数のレイヤーで支え合っている。特定の大口スポンサーに依存しすぎない構造が、コロナ禍のような外的ショックに対する耐性を生んでいる。

もうひとつは、担い手のネットワークだ。花火まつりの準備は、商工会議所、漁協、消防団、地元の若手グループ、ボランティア団体が分業で担う。それぞれの役割が明確で、毎年の引き継ぎが仕組みとして機能している。「誰かひとりが抜けても回る」——これは言うほど簡単ではない。役割を属人化させず、組織として記憶を残す仕組みがあるからこそ可能になる。

住吉花火まつりが「伝統だから続いている」のではない。伝統を支える仕組みが、毎年少しずつ更新されながら維持されているから続いている。その違いは大きい。地元の人が「ずっと続けてほしい」と言うとき、その言葉の裏には、自分たちも何かの形で関わっているという実感があるのだろう。

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吉浦——企業が「やる」と決めたとき、祭りは生まれる

呉市の吉浦地区で開催された町制施行110周年記念の花火大会は、三つの事例の中で最も小さく、最も新しい。そして、最も構造が異なる。

この花火大会を企画・実施したのは、地元企業「軽ガレージジョイ」だ。行政主導でも、実行委員会方式でもない。一企業が「地域のために花火を上げたい」と決め、自社の資金と人脈で実現にこぎつけた。

吉浦は、かつて独立した町として町制を敷いていた歴史を持つ。1902年の町制施行から数えて110年——その節目を、行政ではなく民間が祝うという構図には、少し考えさせられるものがある。行政の手が届きにくくなった地域の記念事業を、地元に根を張る企業が引き受ける。それは美談であると同時に、公的な祭事の担い手が変わりつつある現実の断面でもある。

初開催にもかかわらず、当日は多くの住民が集まった。花火の規模は大きくなくとも、「自分たちの町の花火」という感覚が、会場の空気を温めていた。規模ではなく、誰が・なぜ上げるのかが、祭りの温度を決める。そのことを吉浦の花火は静かに示していた。

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三つの判断が映し出す、「祭りを維持する仕組み」の問い

呉、尾道、吉浦。三つの花火大会を並べると、祭りの持続可能性を左右する要素が浮かび上がる。

財源構造——単一の大口協賛に頼るか、多層的な資金源を持つか。呉の苦境と尾道の安定は、この違いに起因する部分が大きい。

意思決定の主体——行政か、実行委員会か、企業か、住民か。誰が「やる」と最終的に決めるのか。その回路が明確であるほど、判断は早く、責任の所在もはっきりする。吉浦の事例は、意思決定の主体が企業に移ったとき、祭りがどう生まれるかを見せてくれた。

引き継ぎの仕組み——祭りは一度きりのイベントではなく、毎年繰り返される営みだ。ノウハウや人脈、段取りの記憶をどう次の年に渡すか。尾道が長く続いている理由の核心は、ここにある。

そしてもうひとつ、見落としてはならないのは、「誰を楽にするか」という視点だ。花火大会は観る人を楽しませるものだが、同時に、地域の商店や宿泊施設の売上を支え、若い世代に「この町に関わる理由」を与え、高齢者に季節の区切りをもたらす。祭りの効果は、打ち上がった夜空の先に、もっと地味な形で広がっている。

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これからの注目点

呉の秋の花火大会が、新しい実行委員会のもとでどのような形になるのか。一過性の代替イベントで終わるのか、それとも運営構造の転換点として来年以降に接続されるのか——ここが最大の焦点になる。

尾道は、現在の仕組みがいつまで回り続けるかという問いと向き合うことになる。担い手の世代交代、資材費や警備費の高騰、観光客の動態変化。安定しているように見える仕組みほど、変化の兆しを見逃しやすい。

吉浦の試みは、来年も続くのかどうかが問われる。110周年という節目があったからこそ実現した花火を、111年目以降も上げ続ける理由を、地域がどう見つけるか。企業の善意に依存し続ける構造には限界がある。仕組みに変わる瞬間が来るかどうか。

三つの花火大会は、それぞれ異なる課題を抱えながら、同じ問いの前に立っている。祭りを続けるとは、花火を上げることではない。花火を上げ続けられる仕組みを、毎年つくり直すことだ。

その地味な作業の中にこそ、祭りの本当の熱がある。

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